Facebook、Twitter、youtube

おはようございます。自律サポートカウンセラーの甲斐です。

Facebookでは、こんな記事まで削除されていますね。

シェアした方の記事まで見事に削除されているのは、何故なのでしょうね?

おめでたい嬉しい記事なのにどうしてでしょうか?

以下、転載してご紹介させて頂きます。

 

昨日は嬉しい報告がありました。わたしがいままでで一番頭を抱えたケースです♪。女性は末期ガンでそれ自体は珍しくありません。しかしこのケースがもっとも難しく、頭を抱えた理由は末期ガンなのに妊娠しちゃったのです♪。

まあ当人も油断してたんでしょうが、末期ガンは普通は死んじゃうものですよね。もちろんうちでも末期ガンで治ったり、末期ガンでも長生きしてる人はいっぱいいます。ただ代替療法をしても亡くなる人がいるのは事実なのです。

さて、困りました。大人だけなら最後の治療選択は自由かもしれませんが、妊娠して赤ちゃんは選択できません。もしかしたら道連れになり、また工作員に叩かれてワタシのせいにされちゃうかもしれません♪。

といってもやるしかないので、良識的な産婦人科医の協力のもと、子どもを生むことができました。末期ガンから二年以上生きています。指導を守り食事療法や栄養療法、水素や還元を意識し病気の意味を量子医学的に学びました♪。

そして、今の体調も良好なようです。関係者のみなさまありがとうございます。この事例ほどにどんな病気も問題も克服できるんだ、そう思えた事例はありません♪。奇跡は必然なのです。

あ、治すための合宿ではこの根本療法を教えています♪。
https://amabileizu.com/health_program.html

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何故この記事が削除になるのか、本当に心底わかりません。

従ってfacebookでは、私はもはや記事を書くことができないでしょうね。削除されるだけならいいのですが、今後も同じコンテンツを記事にすればアカウント削除、しかも永久に削除します。と警告がきています。

そういえば、数カ月前に、医療関係者だという方がコメントとメールで脅していらっしゃいましたね。(これは個人的な圧力ではありますが)今回はFacebookからの警告なのです。

 

 

ますます、言論統制が強くなってきます。

米グーグルの支援を受けて設立された非営利団体ファースト・ドラフト・ニュースが母体となり、世界の主要な報道機関やインターネット大手など30以上の企業や団体、Facebook、Twitter、グーグル傘下のyoutubeのほか、米ニューヨーク・タイムズ、米ワシントン・ポスト、米バズフィード・ニュース、米CNN、英テレグラフ、仏AFP通信、中東アルジャズィーラ・メディア・ネットワークなどが、ネット上の間違った情報「偽ニュース」を排除することを決めたようです。

詳しくはこちらをお読みください。

ネット上の「偽ニュース」排除 世界の報道機関など連携

2016/10/12 1:30
日本経済新聞 電子版
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO08249620S6A011C1FF8000/

国境なき記者団(Reporters Without Borders)は20日、2016年度版の「報道の自由度ランキング」を公表し、1位はフィンランド、2位はオランダ、そして3位はノルウェーとなったことを明らかにした。

米国は先進工業国中では最下位となる41位となった。

一方、日本に至っては72位になるなど、報道の自由度の面においては、専制君主の開発途上国並みとなった。

他方、報道の自由がそもそも保障されていない中国は180位中の176位、北朝鮮は179位となった。

報道の自由度ランキングで上位にランキングしたのは、西欧とニュージーランド、オーストラリア、カナダといった国々で、その次は、東欧やアフリカなどの国々がランキングする格好となった。

国境なき記者団では、米国が41位と悪い結果となったのは、政府による個人情報収集や、外国におけるスパイ活動、テロ防止のための報道の自由の制約、更に、NSAの内部情報漏洩事件により機密情報の管理が厳格化していることなどを挙げ、米国内のジャーナリストは連邦法の元では保護の対象にはならない状況となっていることを指摘している。

また、報道の自由度の面においては、専制君主の開発途上国並みのスコアとなった日本については、日本のマスメディアは強大な権利を行使しているが、政府に対してはべったりで国家機密を暴こうという態度は見えないとし、マスコミ各社では、福島原発事故問題、皇室問題、国防問題の全てが国家機密として扱われており、報道の対象にはなってはいないとしている。また、報道の自由の法制面で保証は、十分には確約されておらず、当局が捜査権を行使した場合には、ジャーナリストの身分は保証されないとも指摘している。

Source: Reporters Without Borders

Norman Rose is contributing writer of the Business Newsline. Send your comment to the author

▲ファースト・ドラフトの主な加盟社・団体

・【ネット企業】
グーグル(グーグル・ニュース・ラボ)、ユーチューブ、フェイスブック、ツイッター

・【報道機関】
ニューヨーク・タイムズ(米)、ワシントン・ポスト(米)、バズフィードニュース(米)、CNN(米)、ABCニュース(豪)、プロパブリカ(米)、AFP通信(仏)、チャンネル4ニュース(英)、テレグラフ(英)、ベリングキャット(英)、フランス・インフォ(仏)、ブレーキング・ニュース(米)、アルジャズィーラ・メディア・ネットワーク(中東)

・【その他】
アムネスティ・インターナショナル、ヨーロピアン・ジャーナリズム・センター、アメリカン・プレス・インスティテュート、ストーリーフル、ミーダン

(シリコンバレー=小川義也記者)

このような時代になってくると、自分の言いたいことも言えない時代になってしまいそうですね。

 

 

 

 

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